「法人向けの光回線を選びたいけれど、種類が多く本当に便利な回線がわからない」と悩んでいる企業もあるのではないでしょうか。
光回線のサービス内容は選ぶ回線によって違うので、より便利なものを選びたいところです。
今回は、おすすめの光回線を選ぶために比較すべき項目を紹介します。法人向け光回線を選ぶ際の注意点も紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。
法人光回線は多く見られますが、中には便利とは言えないサービスも見られます。また、便利な光回線を選んだとしても、導入したい法人の状況に合わなければ、十便に活用しきれないでしょう。
法人光回線を選ぶために比較すべきポイントを７つ紹介するので、ぜひ確認して自社に合うサービスを選んでみてください。
光回線には個人向けと法人向けがあるので、そもそも法人向けのものか確認してから申し込みましょう。プロバイダーの中には、法人契約に対応していないものもあります。
個人向けと法人向けでは、サポート体制などに違いがあります。いざという時にすぐに対応してもらえないと、ビジネスチャンスを逃してしまう可能性もあるでしょう。法人向けなら、法人が便利に使える機能があります。
光回線の利用料金は経費として計上できますが、請求書が個人名になると手続きが複雑になるので、法人名で請求書が発行できると便利です。
対応している支払い方法にも、注意しましょう。複数から選択できる場合もあれば、支払い方法が決まっている場合もあります。経費計上の関係で支払い方法を選びたい法人は、対応できる光回線を選ばなければいけません。
法人光回線には、大きく分けるとフレッツ光と光コラボレーションがあります。両者の違いを確認しましょう。
| 種類 | フレッツ光 | 光コラボレーション |
|---|---|---|
| 提供元 | NTT東日本、NTT西日本 | 携帯事業者やプロバイダーなど |
| 手続き | NTTとプロバイダーそれぞれに契約が必要 | 光コラボレーションを提供している企業と契約 |
| 支払い | NTTとプロバイダーそれぞれに料金を支払う 料金が高くなるケースが多い |
光コラボレーションを提供している企業のみに一本化できる 料金が抑えられる可能性が高い |
法人光回線を選ぶなら、フレッツ光よりも光コラボレーションの方が便利でお得なケースが多く見られます。
フレッツ光はNTTが提供している光回線の名称で、利用するなら別途プロバイダーとの契約が必要です。光コラボレーションは提供元の企業がNTTの光回線を利用して提供しているサービスで、１社のみとの契約で光回線が利用できます。
光コラボレーションは、携帯電話プランとセット割で利用できるものが多く、上手に取り入れれば通信費のコストカットも可能です。光コラボレーションを利用するなら、利用したいプロバイダーやサービス内容を元に契約先を選びましょう。
社用携帯電話を導入している法人の場合、携帯電話とセット割がある光回線を選ぶとコストカットに効果的です。
値引きやポイント還元などサービス内容に違いはありますが、セットで利用できれば長期的に費用が抑えられます。
通信速度が遅い光回線を選ぶと業務に支障が出る可能性があるので、通信速度は重視したいポイントです。一般的な通信速度は上りも下りも1Gbpsなので、それよりも遅い場合は注意しましょう。
上りはデータをアップロードする際の速度、下りはダウンロードする際の速度です。
あわせて速度制限があるかどうかも、確認しておきましょう。大きな容量のデータをアップロードする必要がある法人では、制限があると業務がスムーズに進みません。
帯域保証や帯域優先がある法人光回線なら、通信速度の低下が避けられます。両者の内容は、以下の通りです。
| サービス | 内容 |
|---|---|
| 帯域保証 | 契約者の法人のみが利用できる回線 |
| 帯域優先 | 契約者の法人が優先して利用できる回線 |
帯域保証や帯域優先があると、常に安定した速度でインターネットを利用できます。
光回線には対応エリアがあり、エリア外では利用できません。
たとえばNURO光の法人向け回線NURO Bizは下りが2Gbpsの通信速度を誇る回線ですが、関東・東海を中心とした一部のエリアでのみサービスが提供されています。
事業所があるエリアに対応しているか、確認した上で申し込みを検討しましょう。
安定した通信を実施するために、光回線ごとに同時接続できる端末数が決まっています。
規模が大きい法人の場合は、同時接続する可能性がある端末数を把握したうえで、問題なく業務が行えるかチェックが必要です。
固定IPアドレスが利用できる光回線なら、VPNの利用も可能です。VPNとはインターネット経由で社内ネットワークに安全に接続するための専用回路で、仮想空間に構築されます。情報漏えいや不正アクセスの防止につながるため、利用する法人も増えました。
VPNを利用するには、固定IPアドレスが必要です。IPアドレスとはインターネット上の住所に当たるもので、ネットワークに接続した通信機器の接続番号を言います。通常のIPアドレスは、接続のたびに住所が変わる仕組みです。
毎回IPアドレスが変わる仕組みだと、VPNで社内ネットワークに接続しようとしてもアクセスできません。また、自社サイトを運営する場合も、サイトにアクセスするたびにIPが変わって自社サイトにもアクセスできなくなります。
固定IPアドレスがあれば、VPN接続も自社サイトの運営も問題なくできます。
法人光回線と個人光回線では、できることが違います。法人光回線は、法人が便利に利用できるサービス内容になっているのが特徴です。具体的に何ができるのか、確認しましょう。
法人光回線では、固定IPアドレスが利用できます。先程も紹介したように、IPアドレスとはインターネット上の住所に当たるものですが、通常は固定されません。
インターネットの普及に伴ってIPアドレスが足りなくなってきたため、プロバイダーが一定のIPアドレスを確保してユーザーが接続するたびにアドレスを割り当てる仕組みが取られるようになっています。
電源を切るたびにIPアドレスが変わると、接続先が特定できないので安全性が確保できません。VPN接続や自社サイトの運営に支障が出るので、ビジネスで利用するなら固定IPアドレスは重要です。
法人光回線は、個人向けと比較してサポート体制が充実しています。ビジネスで利用している場合、インターネットにトラブルが起こると大きな損失が出るケースもあるでしょう。
ビジネスチャンスを失わないように、法人光回線では専門性の高いオペレーターが対応してくれたり、時間を問わず問い合わせができたりといったサービスがオプションで利用できます。
光回線を事業で利用するなら、セキュリティ対策を徹底しなければいけません。法人光回線では、様々なセキュリティ対策サービスが利用できるのが一般的です。たとえば以下のようなサービスが提供されていて、必要に応じて契約できます。
個人情報の流出など、セキュリティ上の問題は時に企業の信用を失墜させるケースもあります。対策がきちんとできていれば、安心して利用できます。
法人光回線を契約するうえで、知っておきたい注意点があります。スムーズに契約をするためにも、事前に確認しておきましょう。
法人光回線の契約には、登記簿謄本の提出が求められるのが一般的です。本人確認書類があれば契約できる個人向け海鮮とは違って、会社に関する情報がきちんとわからなければいけません。
登記簿謄本は以下のような場所で手に入れられます。
必要に応じて、きちんと準備しましょう。
法人光回線は、一定期間使用することを前提として契約を結びます。一度契約した後で不便な点が見つかったとしても、すぐに変更はできません。決められた期間よりも早く解約すると、違約金の請求を受けます。
契約自体は難しくありませんが、数年間利用することを想定して、自社が必要とするサービスを選ばなければいけません。
法人光回線の料金を滞納すると、インターネットが利用できません。インターネットが使えなくなると、支障が出る業務も多いでしょう。
企業の信用にも関わるので、料金の支払い方法を確認したうえで、毎月確実に支払える体制を整える必要があります。
転用を考えている場合以外は、工事に立ち合いが必要です。
可能であれば、企業が休みの日に工事費を設定しましょう。業務を行っている中工事をするなら、工事ができる体制を整えておく必要があります。
賃貸のオフィスを使用している場合は、管理会社に許可を取ってから工事を行わなければいけません。
法人向け光回線を選ぶ場合、費用はもちろん重要です。しかし、費用のみに注目して選ぶと、便利が悪く業務に支障が出る可能性もあるでしょう。自社に必要なサービスを提供している法人光回線をピックアップしたうえで、費用を比較して選ぶのがおすすめです。
業務をスムーズに進められるような法人光回線を導入しましょう。
法人向け光回線についても、お気軽にお問い合わせください。
この記事で紹介した商品・サービスへのご質問、お見積りなどのご相談は下記連絡先までお問い合わせください。